会社帰りにふとBestBuyに寄ってみたら、入り口に「G1あります」の張り紙。
行ってみるとちゃんと展示されてた。
で、試しに日本版Slashdot表示したら問題なく表示。フォントも綺麗にアンチエイリアスがかかってWindowsXPなんかよりも数段綺麗（笑）
でも簡体字と混ざってるのかな？「今」って字が簡体字っぽいね。
軽くさわった感想としては、キーボードは可もなく不可もなく、強いて言えば右側のトラックボールとボタンがある部分が厚すぎてちょっと邪魔。
個体差かも知れないがタッチパネルは反応が堅い。爪先でタップしたが、結構勢いを付けないと反応しなかった。
ガジェットとしては非常に良い感じで物欲をそそるが、iPhoneから乗り換える気になるかと言えばそこまでではない。っていう感想。
ミクシィと三菱商事、mixi向け決済システムの合弁会社設立:ニュース - CNET Japan
携帯電話業界の行く末 - MMT's Blogで以下のように書いた。
iPhone後の時代 携帯キャリアは単に土管屋となってしまうわけで、追加投資は難しくなる。もしかしたら3Gのインフラは世界的には整備されないのかもしれない。既に3G化した日本だって、携帯網でブロードバンドなんて夢のまた夢になるだろう。 キャリアは土管屋になるとして、独裁政権崩壊後の携帯コンテンツ市場は誰の手に渡るのだろうか？もちろんiPhone市場はアップルのものである。 iPhone以外の市場を獲るための第一条件は、その時点で既に変なしがらみ（ISP契約必須等）の無い大量の加入者を抱えていること。次に少額決済ができること。 以上の条件を満たすのは米国ではFacebook、MySpace（ここはまだ自身の携帯コンテンツ市場における可能性に気づいてない）、Google中心のopen social、日本国内ではmixi、かなり離されているが次点でGREEか？条件だけ考えればNTT東西にも大いに可能性はあるが、体質的に無理だろう（苦笑）。
mixi気づいたかな？
ノキア、Symbian買収で、iPhoneやAndroid対抗の新プラットフォーム普及を視野に:モバイルチャンネル - CNET Japan、NokiaがSymbian OSをオープンソース化--モバイルLinuxに与える影響:モバイルチャンネル - CNET Japanによると、NokiaがSymbianを買収し、Symbian OSをEclipseライセンスでオープンソース化するそうだ。
こんなことしてNokiaに何のメリットがあるのだろうか？ちょっとよくわからないので考察してみる。
単純に考えると、年間４億台以上売り上げている圧倒的なトップメーカーを差し置いて、たかだか４００万台しか売れてないiPhoneや、実機すらないAndroidに世間の話題を持って行かれっぱなしなのが気に入らない。そこでかねてから進めていたSymbian社買収のタイミングで存在をアピールしたかっただけなのでは無いか？と思う。
そこに利害の一致した各キャリア、メーカーが乗っかった形か。
その一方、別の記事でTechCrunch Japanese アーカイブ >> 携帯キャリア各社がAndroid携帯の発売を延期というのがあった。そりゃそうだ、携帯キャリアは出来ればAndroid携帯なんか出したくないのだ。
前回"携帯電話業界の行く末"で書いたように、これから携帯電話キャリアは土管屋になっていく。
土管屋のビジネスでは売り上げは単純に加入者数×単価にしかならないので、勝ち組のキャリアほど加入者数の維持が命題である。
勝ち組キャリアは出来れば何もせずに加入者数をキープしたい。しかし２位以降のチャレンジャーはどんな手を使ってでも加入者を増やさなければならない。土管屋になる日は近いのである。
当然iPhoneは欲しいし、Androidも押さえなければならない。
問題は、iPhoneを導入したらJobsにケツの毛まで抜かれてしまうことだ。
Androidも諸刃の剣で、高機能携帯電話の廉価化の代わりにGoogleアプリケーションを目立つところに載せなければならない。入れてしまったら内側から開門される。まさにトロイの木馬である。
どのみち土管屋への道は加速される。でも手を出すしかない。
本題に戻る。
ここで、この２種類のニュースが同時に報じられた背景を邪推してみよう。
日本の携帯市場は飽和して新規加入はこれ以上望めず、１円携帯を可能にしてきた端末報奨金が打ち切られた。既にハードウェア製造から降りた携帯電話メーカーもいる。この先メーカーが生き残るためには、安くて高品質高機能の携帯電話を作るか、iPhoneのように高付加価値な携帯電話を作るかの２沢になっていくだろう。どちらにせよ今のメーカーの数は多すぎる。一方キャリアにとっては携帯電話メーカーがいなくなったら困る。例えばDoCoMoは渋々獲らざるを得ないAndroidではあったが、開き直ったのかAndroidの採用によってメーカー負担の軽減を図った。
そこでSymbian OSのオープンソース化である。
こうなると話は若干変わってくる。Androidと同じ効果を持ててなおかつ土管屋への道が減速される可能性があるのだ。
AndroidとSymbian OSの最大の違いは何か、それはAndroidには思想があるが、Symbian OSにはそれがないということだ。思想とはオープン化（＝携帯電話キャリア土管屋への道）のことである。
Androidを使うならGoogleも受け入れなければならない。しかしSymbian OSなら既存の独裁国家の形式を保てる。もしうまいことNokiaがSymbian OSのイメージアップ（オープンソース等のイメージ戦略）に成功すれば、Androidと同様にメーカーの負担を軽減できる。どのみち一般人に対するイメージはAndroidもSymbian OSも大差無い。親のネームバリューで言えば、逆にGoogleよりもNokiaの方が上ではなかろうか。
Nokiaとしては広告効果大で有利に商圏を拡大できる。キャリアにとっては独裁国家をもうちょっとだけ長く維持できる。利害は一致した。Android携帯電話機デビュー延期の件、Nokiaが裏でキャリアに手を回したのではないだろうか？
非常に怪しい（笑）
iPhone 3Gは結局ソフトバンクから出るらしい。孫さんがよほど凄い不平等条約を結んだか？大金を積んだ（かもしれない（笑））ソフトバンクから搾取した後でさらにDoCoMoからも搾取しようと考えているのか？色々邪推できるが、一番大きな理由はDoCoMoが独占契約にこだわったせいではないかと推測する。何故そう考えるのか、色々書いていたら膨れあがってしまったのでつらつらと期す（苦笑）
iPhone 3G がレベニューシェアをやめた理由。
Appleは2008年度中に1000万台売ると言ってしまった。実際の販売台数は今年１月のMacworld Expoの時点で公表400万台。追加で600万台売らないと目標達成できないので、結果が予測できた時点でAppleの株価が下がるであろう。一方"Life is beautiful: iPhoneのビジネスモデル"にあるようにiPhone 2Gの利益率は異常に高いという事実もあるので、株式市場が"目標数に達しないが抜群の利益率"を好むのか"数字は数字として目標数にこだわる"方を好むのかが選択基準だったはずである。企業の実績、将来性や配当ではなく株価の目先の値動きにしか興味のない昨今の株主達に、数年後を見据えた深い内容が理解できるわけもなく、そしてする気もなく、さらにAppleに取っては今後のiTunes Storeの展開を考えると母数は多い方が良いというのも事実なので"数字は数字として目標数にこだわる"方向を選んだのであろう。
ちなみにiPhone 3Gで、高級（高額）志向から庶民（安価）指向へ大きく方向転換したように見せかけてはいるが、値下げのカラクリは単に今まで丸ごとAppleの懐に入っていた奨励金を本体価格の値下げに振りかえるだけなので（"だけ"とは言ってももちろん大英断ではあるが）、受ける印象ほど対したことをしているわけでもない。
もちろんこれだけではレベニューシェアをやめた理由にはなりえない。
現実として、2Gだけでも400万台まで押し進められはしたが、現行の端末では海外含めても1000万台は無理であろう。となれば販売エリアの充足のために早期の3G化は必須である。しかし3年独占契約をしてしまったAT&Tの3G展開はお粗末で、都市部以外では使えない。そのままiPhone 3Gを売っても詐欺に近い状況になってしまう。
一方"TechCrunch Japanese アーカイブ >>3G
iPhoneのためなら犠牲も？ 携帯電話基地局で転落死増加"によれば、AT&Tはここのところ非常に熱心に3Gのアンテナ整備を行っているそうだ。※それでもまだ対応エリアはこれだけしかない（6月11日時点でのWeb魚拓）が（苦笑）
邪推すればAppleの都合で３Gの設備投資をしなきゃいけなくなったため、AT&Tが３Gの設備を増やす代わりにAppleが譲歩してビジネスモデルを変えたのではないかと思う。iPhone 3Gではレベニューシェアが無くなり、データ通信料が個人$30、法人$45になる。iPhone 2Gでは$20だったわけで、レベニューシェアの分も含めて加入者あたり十数ドル余計にAT&Tに流れることになる。※参考"Life is beautiful: iPhone 3Gに関しての続報"
つまり、Appleが最初に押しつけたレベニューシェアは、AT&Tの働きに応じて解除されたに過ぎず、現時点では他キャリアとの契約でも無くなるとは言えないであろう。
何故DoCoMoがiPhoneに執心したのか。
端末報奨金が打ち切られたことからもわかるように、日本の携帯市場は飽和して新規加入はこれ以上望めず、限られたパイの奪い合いに突入した。一方、海の向こうの米国では、トチ狂ったAT&Tが鎖国を解除し、黒船を送り込んできたAppleと日米修好通商条約不平等条約を結んでしまった。さらにGoogleがAndroidで追い打ちをかけた。（"TechCrunch Japanese アーカイブ >> Google、携帯周波数オークションの戦略を明かす"参照）
これらによりこれにより携帯キャリア独裁時代は終わりに向かって歩み始めた。
そんな中、DoCoMoはどこに行くのか？
世界に先駆けて独裁統治化を進めてきたDoCoMoから、 i-mode担当の夏野氏が退社した。即ちi-modeという看板の裏に隠された超巨大搾取市場は緩やかな死へ向かうだけであるとDoCoMo上層部が認識したのであろう。また、報奨金制度の廃止に伴いメーカー間の販売台数格差が広がり、三菱電機の撤退、ソニーエリクソンの方向転換等があった。加入者増が見込めない今後携帯電話機市場が縮小していくのは必然であり、それに対する施策としての将来的なAndroidの採用なのであろう。ついでに現時点で物理的な端末が存在しないAndroidを他社に先駆けて発表することで、他社よりも優位に立てる。
DoCoMoは将来に何を見たのか？
既に低付加価値高収入だったデータ通信料は定額化した。今まで城塞を築いて各キャリアが一党独裁で好きにできた携帯市場だが、Appleとそれに続くGoogleによって城壁に空けられた穴は次第に大きくなり、やがて携帯キャリアは音楽販売や携帯向けアプリケーションの独占販売権を失う。この先、ISPの淘汰の歴史と同様に、キャリアは土管屋（インフラ屋）に成らざるを得ない。（とはいえ、小さな業者が独自の課金系を持つのは荷が重いので、何らかの形で課金代行業＋αの機構は残るであろう）そうなれば、売り上げは単純に加入者数×単価にしかならない。既にトップシェアのDoCoMoにとって、加入者数に物を言わせた価格競争に持ち込む以外は、加入者を減らさない努力しか出来ることはない。他キャリアに加入者が移ることはなんとしても阻止したいはずである。もちろん、iPhoneは基本的にPC、Macユーザーに限定されることもあり（ソフトバンクが無茶をする可能性はあるけど（笑）） iPhoneを取ったからと言ってDoCoMoに加入者増は無い、しかし他者には渡せない。DoCoMoには iPhone取得へ向けて積極的にアプローチする姿勢を世間に見せつけ、契約を取るしか道は無かったのだ。そのためにはたった1つの条件を除いて、どんな条件でも呑むつもりだったであろう。たった1つとは、独占契約だ。そこまで譲歩しても独占契約が結べなければ意味はない。DoCoMoの御偉方はそう思ったに違いない。しかし現実としてiPhoneはソフトバンクから発表されてしまった。これには少なからずショックを受けたであろう。しかし、2番手であろうがなんだろうが、加入者減を食い止めるには遅れてでもiPhoneを獲るしかない。今でもDoCoMoは諦めていないというようなコメントを発しているのはそのせいであろう。
ちなみにもし現状にしがみついていたらどうなるのか？
それは既に歴史が証明している。末路はAOLだ。誰も好き好んでAOLに成りたくはない。※AUはAOLに成りたがっている気がするが（苦笑）
もののついでに世界の携帯キャリアの動きも予測してみる。
日本は、独裁制が最も進んでいた反動もあり、一気に自由化していくだろう。 もちろん、携帯しか所有していないような被搾取層はかなり残ると思われるが、おいおい減少していくだろう。
北米市場は端末買い換えも含め動きが遅いので、日本に遅れて自由化して行くであろう。
欧州は個人的にデータ不足のため正直わからない。しばらく現在の状況が続くと思われる。だが、ゆくゆくは自由化の道をたどるであろう。
その他の地域、特に政府からのインターネットや携帯への干渉が多い国は独裁制度が残るはずだ。なぜなら役人をはじめとする私腹を肥やしたい人達が、こんな美味しい利権を手放すはずがないからである。
iPhone後の時代
携帯キャリアは単に土管屋となってしまうわけで、追加投資は難しくなる。もしかしたら3Gのインフラは世界的には整備されないのかもしれない。既に3G化した日本だって、携帯網でブロードバンドなんて夢のまた夢になるだろう。
キャリアは土管屋になるとして、独裁政権崩壊後の携帯コンテンツ市場は誰の手に渡るのだろうか？もちろんiPhone市場はアップルのものである。iPhone以外の市場を獲るための第一条件は、その時点で既に変なしがらみ（ISP契約必須等）の無い大量の加入者を抱えていること。次に少額決済ができること。
以上の条件を満たすのは米国ではFacebook、MySpace（ここはまだ自身の携帯コンテンツ市場における可能性に気づいてない）、Google中心のopen social、日本国内ではmixi、かなり離されているが次点でGREEか？条件だけ考えればNTT東西にも大いに可能性はあるが、体質的に無理だろう（苦笑）。
あれ？mixiの株買っとくべき？（笑）
なんか表題と結論がずれまくっている気がするが、長くなりすぎたので気にせず終わろう。
